50人未満の会社こそ、ストレスチェック的なものを導入しては

どうも、心理カウンセラー＆塾講師のＹＡＰＰＹです。ストレスチェックに関して、多少関わっています。良いことも悪いこともあります。

今回の記事は、

50人未満の会社は、ストレスチェックなんてしなくていい

のですが、それっぽいのは今のうちにやってみては？という話です。

前回から、ストレスチェックについて書いています。経費を安く済ますヒントを書きました。

その記事で書いた内容を、一部、もう一度書きますね。

◇経営者の生の声ってこんな感じ

私も、企業経営者の方に話を聴きましたが、こんなご意見をお持ちの方もいます。

「次にうつ病で辞めそうな人が、ピンポイントで俺にわかるんだよね？」

いいえ、社長。社長には一切個人情報が渡ることはありません。今回はそこがすごく大切に保護されているのです。とお答えすると、

「じゃ、なんのために、ストレスチェックがあるの？」

ですよね。その通りだと思います。だからこそ、ストレスチェックをきっかけに、メンタルヘルスに取り組む必要があるのです。

「でも、経費がかかるんだよね？無駄じゃない？」

 って感じです。

で、50人未満の会社だと、一切この縛りはありません。これはチャンスなんです！

これは、あくまで、厚生労働省の定めたストレスチェックの在り方で、50人以上の事業所が労働基準監督署に報告書を提出することを前提とした話になります。

改正労働安全衛生法のポイント（ストレスチェック制度関連）｜こころの耳：働く人のメンタルヘルス・ポータルサイト（うつ病・自殺対策を含む）｜厚生労働省

逆に言えば、50人未満の事業所であれば、オリジナルのやり方（厚生労働省の在り方に沿わない形でも）で、従業員のメンタルヘルスに取り組むことができるということになります。

いくつか関わってきた体験から言えば、

ストレスチェックという制度ではない形で、メンタルヘルスに取り組んだ方が良い

ということです。

意外に思われるかもしれませんが、今回のストレスチェックの在り方はやりにくさ満点です。国の意向と関係ない形で、それぞれの会社にあった取り組みを行うことが重要だと言えます。

いつの日か、ストレスチェックが小さな会社にも義務付けられる日が来ます。その前に、それぞれの会社に適したあり方を模索しておくのが、ベターだと思うのです。

追記：メンタルヘルスに取り組む意義は、従業員の人数には関係ありません。メリットは必ずあります。そんな話はこの記事で書いています。

 では、また。